ゆめみて

長野県は、阿南町のシイタケ卸会社「フルタヤ椎茸（しいたけ）」が販売した茨城県産干しシイタケから、国の暫定規制値（１キロ当たり５００ベクレル）の３〜４倍の放射性セシウムを検出したと発表した。
販売先は長野、愛知、群馬３県内の４１の小売店や個人で、同社が自主回収を進めている。
県によると、商品名は袋詰めの「厚肉椎茸」（１００〜１３０グラム入り）。
同社は１１年５月、茨城県から干しシイタケを仕入れ、９月中旬以降、３県で計３８７５袋を販売した。

販売前にわかる制度になっていないからこういうことが起こる。
というか、知らずに、規制値を超える物を食べていることは十分考えられる。

スーパーに並んでいるものは、ザル規制をすり抜けたものばかりだということを十分に認識して行動する必要ありってことですね。

自分で測定！！するなら

タカラトミーとエステーが共同開発した家庭用放射線測定器
 

米国産農産物のポストハーベスト、中国産の食料・・・・
食の安全のためには、高くても、国産の農産物などの食料を購入していましたが、
このところの食品に関する偽装や放射能汚染
「国産＝安全」
ではなくなってしまったのが、哀しいですね。

さらに、TPP
単に、価格だけの問題なら、
関税を撤廃するというだけのものなら、賛成ですが、
TPPによって、食の安全も更に脅かされるとなると、賛成しかねます。

「食の安全はこう守る-放射能汚染からTPPまで」
小倉正行著

これによれば、
「米国の貿易に対する重大な障壁となる特定の種類の措置及び慣行を確認し、撤廃」、
たとえば、輸出国の残留農薬基準を輸入国にも適用させようとするものであるという。

ポストハーベスト防カビ剤は、かんきつ類に使われているOPPとTBZ、OPPナトリウム、ジフェ二ール、さらに、柑橘類とバナナに使われているイマザリルの５品目です。これらが、わが国では、食品添加物として扱われているのですが、米国政府は残留農薬扱いにしようとしている。食品添加物から外れれば、輸入柑橘類やバナナにおけるポストハーベスト防カビ剤の存在がわからなくなる。また、残留農薬としての使用量が増える可能性がある。

また、

米国企業から、たとえば、日本が禁煙規制を強めれば、米国のタバコ会社から損害賠償が請求され、日本が食の安全基準を強めれば、米国の食品メーカーから損害賠償が請求されることになる。日本政府は、それを嫌って、国民のための安全規制強化をためらうことになるでしょう。まさに、日本の主権と国民の健康と食の安全が侵害されない事態になう。

 もちろん、論理的には、上記の米国と日本を入れ替えてみることもできるが、
日本のこれまでの外交下手、交渉下手を考慮すると、
日本から請求することはないだろう。（あっても圧倒的に少ないだろう。）

こうして考えると、TPPは賛成できない・・。

本書には、放射能汚染にも言及しており、

たとえば、

「放射性物質を体内から減らす可能性のある成分」として、

　　・ペクチン
・タンニン（渋柿）
・アルギン酸
・キチン・キトサン
・植物性の生薬由来のお茶
・フラボノイド系化合物
・ゼオライト

をあげている。

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ハーバード大の報告によれば、
ガンの原因30％は、喫煙、30％は、成人期の食事・肥満だそうで、

どこかの国の総理は、ヘビースモーカーで、肥満だとか・・
税金を使って、SPをつけるより、
自己管理をまじめにやったらいいと思うけどねぇ。

それはともかく、
タバコは、覚せい剤等と同じように、禁止薬物にすべきだと思う。
交差点近くには、喫煙所が設けられ、
もうもうと煙の中を歩かないといけないところも多いし、
歩行禁煙のはずなのに、歩行喫煙しているおじさんの多いこと。
勝手に、ガンになって死ぬのはいいけど、
他の人に不快感をもたらしたらいけないし、
ましてや、間接喫煙させるのは・・・
傷害罪ではないか、と思う。
タバコを麻薬認定できないなら、
即刻、１箱10,000円くらいにして、
公共の場所では、全面禁煙にすべきだと主張したい。

分煙なんて、ごまかしは不要。
マクドナルドなんか、煙もうもうの、禁煙エリアも少なくない。
保健所の指導にも、
利益を出すためと、拒否したらしい。

国や地方自治体のがん対策の今後５年間の基本となる厚生労働省の次期計画案に、喫煙率削減の数値目標が初めて明記される。喫煙者を４割近く減らす目標になる見通しだ。厚労省は、現計画に盛り込めなかった喫煙率削減をがん対策の柱の一つにしたい考え。拠点病院の見直しなどとともに２月１日、専門家や患者で構成する協議会に示す。

がん対策推進基本計画の案で、がん対策基本法に基づいて厚労相が作る。次期計画案では、習慣的に喫煙している成人のうち、「やめたい」と思っている全員が禁煙した状態の喫煙率を目標値とする。具体的な数値は近く公表される国民健康・栄養調査２０１０年版を基に計算する。０９年に約３５％だったやめたい人の割合は、１０年はたばこの大幅値上げの影響で４割近くに達する見通し。

計画は閣議決定され、国や自治体は目標達成の施策が義務づけられる。国は、たばこの健康被害を防ぐための国際条約に従い、全面禁煙か喫煙室以外を禁煙とする事業所の割合を現在の６４％から１００％にすることを目指す。たばこのさらなる値上げや公の場や職場での禁煙の法制化、たばこの広告規制や禁煙補助剤の保険適用の拡大なども検討される可能性がある。

地震予知は、天気予報というより、占いのようなものかとおもっていもはいても・・・

Ｍ７級首都直下地震、４年内７０％…東大地震研

などと、一般紙のトップ記事で取り上げられたら、
不安ですよねえ

マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が今後４年以内に約７０％の確率で発生するという試算を、東京大学地震研究所の研究チームがまとめた。
東日本大震災によって首都圏で地震活動が活発になっている状況を踏まえて算出した。首都直下を含む南関東の地震の発生確率を「３０年以内に７０％程度」としている政府の地震調査研究推進本部の評価に比べ、切迫性の高い予測だ。
昨年３月１１日の東日本大震災をきっかけに、首都圏では地震活動が活発化。気象庁の観測によると１２月までにＭ３～６の地震が平均で１日当たり１・４８回発生しており、震災前の約５倍に上っている。
同研究所の平田 直(なおし)教授らは、この地震活動に着目。マグニチュードが１上がるごとに、地震の発生頻度が１０分の１になるという地震学の経験則を活用し、今後起こりうるＭ７の発生確率を計算した。（読売新聞）

確かに、最近は、地震が頻発しているので、
あるかもしれない・・・
発生しなくても、70％の確率といっているのだから
免責にはなるのかな。
発生しない、30％になってくれることを祈りますが、
ちなみに、
首都圏直下型地震、震源地はどのあたりでしょうか？

食品に添付されている表示に、
牛乳が使われているとか、たまごが使われているとか、小麦が・・・
これは、食品アレルギーをもった人がいるので
法律で表示が義務付けられているようです。
アレルギーに悩む人はどれくらいいるのでしょうか？

一方、放射能汚染に関しては、
「直ちに健康に害はない。」
とか、曖昧模糊。
放射能は人体に対する影響がまだよくわかっていないところもあるのに
曖昧模糊として、ごまかしているとしか思えない。

だから、

「「放射線に安全量はありません。……食品汚染にも安全量はありません。……乳幼児や妊婦の方は特に、食生活には少しでも汚染の恐れの少ないものをとり、体内への取り込み量を減らすことをお勧めします。」本文より」<

と、いわれると、同意せざるを得ません。

これは、
「母と子のための被ばく知識: 原発事故から食品汚染まで」
の裏カバーにかかれたもの

知らず知らずのうちに、被爆させられていることもあるにちがいない・・・
その被爆量の多寡はあるだろうけど、加算していくと・・・
さらに、被爆量は闇の中なので、不安は大きくなる。
やはり、同書にも書かれているけれど、
食品も身の回りのものも、
産地表示などもきちんと確認して、購入しないといけないかも。

食品では、
スーパーに、西もの野菜のコーナーがあったり、
放射線量を計測して販売している食品スーパーの人気が高いということを
行政は、まじめに考えるべきなんだけど。

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福島の新築マンションから高い放射線量があった。
「マンションで使われた原料には、
浪江町の砕石場の砕石を原料とするコンクリートが使われていたのがその原因。」
と、聞くにつれて、食品だけではなく、すべてのものの産地をきちんと確認する必要性を感じる。
というのは、マンション建築にかかわった業者は、堂々と
「放射能に関する知識がなく、正直『何で住んじゃいけないの』という程度の感覚だった」
と、言ってのける無神経さ。
今回の発表も、氷山の一角にすぎないことは間違いない。

税金を使うことしか考えていない素人政治家しかいない日本の哀しさかな。

福島県二本松市は１５日、昨年７月に市内に完成した３階建て賃貸マンションの１階室内で、毎時１マイクロ・シーベルト超の放射線量を計測したと発表した。

東京電力福島第一原発事故で計画的避難区域になった同県浪江町のエリアにある採石場の砕石を原料とするコンクリートが使われていた。この採石場からは原発事故後、県内の１９社に計約５２００トンの砕石が出荷され、経済産業省などが最終販売先を調べている。市は、１階の４世帯には転居してもらう方向で、国や県などとも協議する。

発表によると、マンションには１２世帯が居住。市が小・中学生の積算線量を調査する中で、マンション１階に住む女子中学生の個人線量計が９～１１月の３か月間で１・６２ミリ・シーベルトを記録したため、本格調査を実施した。

昨年１２月２７日、１階の床上１メートルで毎時１・１６～１・２４マイクロ・シーベルトを検出したため、市は県や環境省に連絡。年明けの調査で、床下のコンクリート基礎部分などに放射性セシウムが混入していたことが判明した。２、３階の室内は同０・１０～０・３８マイクロ・シーベルトと、１階より低かった。

このマンション周辺の空間線量は同０・７～１・０マイクロ・シーベルトで推移しており、１階の線量は屋外よりやや高いが、年間換算では１０ミリ・シーベルト前後。内閣府原子力災害対策本部は「健康に直ちに影響が出るものではない」との見解を示した。　（読売新聞）

またまた、「直ちに影響がでない」　とか、無責任な見解だねえ（泣）

長崎のとある島・・・・・

ＮＰＯ法人が４年前から花粉症患者を対象に始めたツアーでは、参加者の大半が症状の改善を感じ、「鼻から思い切り空気が吸えた」と感激の声もあがっている。飛散量が増える春先から島への一時避難を検討してもらい、島おこしにつなげようと期待が広がっている。

その島というのは、

花粉を飛散させるスギやヒノキがほとんど生えていない長崎県平戸市の的山(あづち)大島で、
花粉症に悩む人たちの“避粉地”として注目されている。

的山大島の住民約１０人でつくるＮＰＯ法人「文化財匠塾」平戸支部によると、島内は自生の松やカシが多く、スギやヒノキの植林が占める面積は島全体（約１５・５平方キロ）の約２％（約０・３平方キロ）。島は本土から北に約１５キロ離れており、花粉が飛来してくる恐れもないという。

長崎大が２００９年度に島民のスギ花粉症についてアンケートを実施したところ、当時住んでいた１４３８人のうち１０２７人が有効回答を寄せ、「花粉症」は２・６％にあたる２７人だった。全国平均（２６・５％）の１０分の１で、避粉地としても有名な沖縄県の６％を大きく下回る。

実際に花粉症に悩む人から「島を訪れると体調が良くなる」という声が寄せられたため、同支部は０８年から毎年２～３月、島外の患者を対象にした２泊３日の体験ツアーを行っている。

と、言うことでしょうが、15キロしか離れていないとい地域でも、花粉は飛んできますよねえ・・・

あるある以来、テレビ局のやらせの酷さを実感して、
テレビでのコメンテーターの発言は、あまり信用していませんが、
でも、政府の公式発表よりは、信用できるのかな？
政府の発表が信用できないのは、戦争中の大本営発表と同じレベルかも
(もちろん、そのころ私は生まれていませんから、書籍などで知る限りですが（笑）)

そんなテレビですが、
日本テレビ系「世界一受けたい授業」テレビ朝日系「ビートたけしのＴＶタックル」
「学べるテレビ」などでおなじみ！の
垣田 達哉サン
消費者問題研究所代表/食品問題評論家/食アドバイザーだそうですが、
が、書かれた

「複合被曝－テレビじゃ話せない！食と放射能の話－」

という本を読むと、説得力があるって思うとともに、
政治を本当に変えないと・・・
日本の行く末が心配だと思いました。
「消費税増税前にすることは、たくさんあるだろう！」と。

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内科医にはもう何年も行っていないけれど、歯科医にはちょくちょく行くという方も少なくないのではないでしょうか。
私もその1人で、健康保険の通院レポートが送られてきても行ったのはいつも歯科医だけ。

年とともに・・・・、抜けてくるのが髪と歯。
髪の毛のほうは、帽子をかぶって寒さ対策や頭の防御をすればなんとかなるものの
歯が抜けたら、健康問題に直結するので、悩みは大きいですね。

抜歯の後は、ブリッジ・・、入れ歯（泣）
入れ歯って、衛生管理も面倒なので、このところインプラントが人気です。
でも、国民生活センターによると、インプラント治療による健康被害の相談が増えているといいます。

　国民生活センターによると、歯科インプラント治療の健康被害に関する相談は、昨年１１月までの５年間で３４３件。平成１８年は３８件だったが、２２年には８２件。痛みや腫れ、人工歯根の破損、化膿（かのう）や炎症などを訴える人が多く、症状が続いた期間が分かっている２０４件のうち、４割以上が１年以上と答えた。

岡山県に住む６０代の女性は、１本１３万円と比較的安価な医院をインターネットで見つけ、５本の歯をインプラントにした。しかし、治療後の痛みが取れず、他の病院で診察を受けたところ、５本のうち２本と別の歯１本を抜いてやり直すことになったという。

同センターは「医療機関や歯科医師によって、治療水準に差がある恐れがある」と分析している。また、インターネットやチラシに不適切な広告があるとして、消費者に注意を呼びかけるとともに、関係機関に対し、十分な情報提供や治療のガイドラインを定めるよう要望している。

インプラント治療は、歯科医にしたら、「おいしい治療方法」。　利益も高額になるといいます。　だから、インプラント手術について、十分なトレーニングも受けないで、治療をしてしまう歯科医もいるといいます。

インターネットで検索すると、安い治療費をうたっている歯科医院も、見つかりますが、要注意です。　もちろん、高額＝安心では、決してありませんが、インプラント治療における問題は、歯科医の技術にあるようですので、十分すぎるほど調べて納得してから、インプラント治療に入る必要がありそうです。
 

国民生活センター　インプラント治療

原発事故による放射能汚染によって、
これまで以上に食品と健康との関係について気になるようになりました。
テレビや週刊誌などでは、この手の特集は数限りなく・・
やらせで番組自体が中止になったフジTV系のあるある大辞典や
放射能や原発についてコメントする学者の背景に
多額の寄付を原発産業から受けているなど・・
何をどこまで信じていいのやら・・・
疑心暗鬼ですね。

そんななかで、米軍に原発を投下されたとき広島で活動していた人たちの被害が
想定より小さかったのは、発酵食品味噌のおかげだとか、
学者先生の研究でヨーグルトも放射能に良いとか。
発酵食品は体にいい。
腸内細菌は大切。
こんなイメージはできて来ています。
でも、ちょっとまだ、疑心暗鬼！？

ではありますが、気になるのが

免疫力をアップする科学
腸内細菌で病気知らず！いますぐできる科学的健康法
著者：藤田 紘一郎（ふじた こういちろう、1939年 - ）
            日本の免疫学者（医学博士）。東京 医科歯科大学名誉教授、人間総合科学大学教授。
           専門は、寄生虫学、感染免疫学、 熱帯 ...
  サイエンスアイ新書（SoftBank Creative）

この本には、こんなことが書かれています。

免疫力＝生命力！！　うつにも放射線にも負けないカラダになる
風邪やアレルギー、うつ病、がん、リウマチに至るまで、さまざまな病気の原因の1つは「免疫力」の低下であるといっても、決して過言ではありません。人間の生命力と直結する免疫力を向上させるには、「腸内細菌」がとても重要なキーワードとなってきます。
本書では、腸内細菌のパワーを最大限に引きだし、ストレス社会を健康に生きるためのテクニックをわかりやすく解説します！


第1章 免疫力と健康や病気との関連
第2章 免疫力のカギをにぎる腸内細菌
第3章 腸内細菌が脳におよぼす影響
第4章 脳と免疫系の情報とネットワーク
第5章 がんと免疫
第6章 アレルギーと免疫
第7章 自己免疫疾患と免疫
第8章 自然免疫の成立と進化

この本を読んで、
納豆、ヨーグルト、ニンニク、キャベツ、バナナ、みかん・・・、
たっぷり食べなくっちゃって思いました。

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